プラスチック製品製造業の出荷額ランキング(全国)

プラスチックの板・フィルム・容器・工業用部品などをつくる工場です。令和2年(2020年)1年間の製造品出荷額等の公表値です(従業者4人以上の事業所)。万円単位の公表値を億円に換算しています。個々の事業所が特定されるおそれがある値は秘匿(X)とされ、未確認と表示されます。

単位: 億円・統計年: 2020年・値が大きい順に順位をつけ、同じ値(1桁に四捨五入した値)は同順位です。値が未確認の市区町村は順位に入れていません。

全国平均(696市区町村の単純平均) 152.5億円・中央値 70.4億円

プラスチック製品製造業の出荷額 上位50(大きい順)
順位市区町村都道府県プラスチック製品製造業の出荷額(億円)
1相模原市中央区神奈川県2,185.1
2豊橋市愛知県2,074.0
3尾道市広島県2,045.6
4筑西市茨城県1,749.7
5豊田市愛知県1,668.5
6亀山市三重県1,660.5
7太田市群馬県1,198.6
8東大阪市大阪府1,128.5
9南足柄市神奈川県1,062.5
10平塚市神奈川県1,051.1
11栗東市滋賀県1,018.9
12安城市愛知県1,007.3
13新居浜市愛媛県898.6
14三原市広島県882.9
15小田原市神奈川県807.3
16福山市広島県796.4
17名張市三重県778.5
18古河市茨城県768.0
19長浜市滋賀県764.4
20足利市栃木県761.3
21岡崎市愛知県760.0
22伊勢崎市群馬県756.9
23小牧市愛知県748.8
24鈴鹿市三重県729.2
25犬山市愛知県719.2
26鹿沼市栃木県696.7
27敦賀市福井県687.8
28守山市滋賀県668.4
29八尾市大阪府663.4
30井原市岡山県651.7
31茨木市大阪府636.3
32深谷市埼玉県635.5
33湖南市滋賀県632.8
34東近江市滋賀県626.9
35稲沢市愛知県577.0
36東広島市広島県567.1
37丸亀市香川県564.7
38磐田市静岡県561.3
39摂津市大阪府524.8
40神戸市西区兵庫県521.1
41羽生市埼玉県512.7
42大垣市岐阜県507.1
43蓮田市埼玉県496.9
44たつの市兵庫県488.5
45宇都宮市栃木県474.9
46倉敷市岡山県465.2
47富山市富山県461.4
48佐野市栃木県457.2
49西条市愛媛県456.6
50北茨城市茨城県456.1
プラスチック製品製造業の出荷額 下位50
順位市区町村都道府県プラスチック製品製造業の出荷額(億円)
647相馬市福島県6.6
648豊島区東京都6.4
649伊万里市佐賀県6.3
650横浜市瀬谷区神奈川県6.1
650鎌倉市神奈川県6.1
652文京区東京都6.0
653千葉市花見川区千葉県5.9
654取手市茨城県5.8
654山梨市山梨県5.8
654南あわじ市兵庫県5.8
657柳川市福岡県5.7
658調布市東京都5.5
658日田市大分県5.5
660泉大津市大阪府5.4
661大野市福井県5.3
662神戸市兵庫区兵庫県5.2
663横浜市泉区神奈川県4.9
663福岡市西区福岡県4.9
665村上市新潟県4.8
665鹿屋市鹿児島県4.8
667魚沼市新潟県4.7
668胎内市新潟県4.6
668大阪市港区大阪府4.6
670気仙沼市宮城県4.5
671さいたま市大宮区埼玉県4.4
672広島市中区広島県4.3
673目黒区東京都4.1
674名古屋市昭和区愛知県4.0
674福岡市城南区福岡県4.0
676北九州市八幡東区福岡県3.9
677我孫子市千葉県3.5
677武蔵村山市東京都3.5
679大阪市旭区大阪府3.4
679浜田市島根県3.4
681和光市埼玉県3.3
682札幌市北区北海道3.1
682伊達市福島県3.1
682小平市東京都3.1
685羽咋市石川県3.0
686大阪市西区大阪府2.9
687喜多方市福島県2.5
687阿南市徳島県2.5
689大阪市福島区大阪府2.4
690有田市和歌山県2.3
691名古屋市東区愛知県2.1
691淡路市兵庫県2.1
693世田谷区東京都1.5
693日野市東京都1.5
695横浜市磯子区神奈川県1.1
696千葉市若葉区千葉県0.6

都道府県別に見る

出典: 総務省・経済産業省 令和3年経済センサス‐活動調査 産業別集計(製造業に関する集計) 地域編 第8表 産業中分類別事業所数、従業者数、製造品出荷額等及び粗付加価値額(従業者4人以上の事業所)(政府統計の総合窓口 e-Stat)(2026年10月27日取得)を加工して作成。ライセンス: 政府統計の総合窓口(e-Stat)利用規約(政府標準利用規約 第2.0版準拠)。順位・平均・差は当事務局が公表数値から計算したもので、総務省統計局・経済産業省(e-Stat で公表)が作成・公表したものではありません。記載内容に誤りや変更がある場合はお問い合わせください。